1秒の長さの定義
NICTの資料によると、1秒の長さは、1967年に原子の放射の周波数にもとづく定義に改められました。現在の定義は、セシウム133原子の特定の状態の間の遷移に対応する放射の、9,192,631,770周期の継続時間です [T2]。
RFC 3339も同じ定義を載せています [T1]。昔のように、地球の自転や公転にもとづく定義ではありません。
UTC（協定世界時）とは
UTCは、原子時計にもとづく時刻の体系を、地球の自転にもとづく時刻（世界時）に合わせるように調整したものです [T2]。
RFC 3339は、UTCをBIPMが維持する時刻と説明しています [T1]。
インターネットでは、世界共通の基準としてUTCが使われます。
RFC 3339は夏時間のルールが複雑で、地域の法律によって予測できない時期に変わりうるため、本当の意味での相互運用性はUTCを使うのが最も良い、と述べています [T1]。
日本標準時（JST）
NICTは、日本標準時を決定・維持・供給する機関です。
日本標準時（JST）は、日本が東経135度にあるためUTCより9時間進んでいます [T2]。厳密には、日本の東と西で時刻の差があるはずですが、東経135度の時刻を日本全体の標準時として一律に使っています [T2]。
日本標準時は、標準電波（JJY）、インターネットのNTPサービス、電話回線を使ったサービスなどで配信されています [T2]。
UTCに9時間を足すとJSTになります。
例えばUTCの0時は、日本時間の午前9時です。「ログが9時間ずれている」場合、UTCのまま記録されたログを、日本時間として読んでいる（またはその逆）可能性がまず疑われます。
注記：「ログが9時間ずれている原因は、まずUTCとJSTの取り違えを疑う」という点は、
JSTがUTC+9時間であることから導いた実務上の目安です。
NICTの資料に、この記述はありません。
うるう秒：1日が61秒になる日
地球の自転の速さは、潮汐の摩擦などで変わります。そのため、原子時計にもとづくUTCと地球の自転にもとづく時刻（UT1）との差が、少しずつ開きます。
そこで、UTCに1秒を足したり引いたりして、差が0.9秒以上にならないように調整しています。この1秒が「うるう秒」です。
うるう秒の調整は1972年から始まり、2017年までに27回行われました。いずれも1秒を足す調整でした。その結果、UTCは国際原子時（TAI）に対して37秒遅れています [T2]。
うるう秒が入る日は通常、UTCの6月30日か12月31日の最後に、「23:59:60」という存在しない（普段は存在しない）時刻が入ります。RFC 3339は、この「60秒」をそのまま書ける形式にしています。例えば、1990年末のうるう秒は、「1990-12-31T23:59:60Z」と書きます。
うるう秒は、世界中で同じ瞬間に起こります。そのため、アメリカの太平洋標準時（UTC-8）でうるう秒は、「1990-12-31T15:59:60-08:00」と書かれます [T1]。
日本時間でUTCの23:59:60にあたる瞬間は、午前8時59分60秒です。このずれは、UTCとの時差9時間によるものです。
注記：日本時間の「午前8時59分60秒」という書き方は、RFC 3339の例（UTC-8での書き方）と
9時間の時差から導いたものです。
NICTの資料でこの例そのものを確認したわけではありません。
うるう秒は予測できない
RFC 3339は、うるう秒は遠い将来を予測できず、IERS（国際地球回転・基準系事業）が数週間前に知らせる、と説明しています。
そのため、うるう秒の挿入が発表されるまでは、うるう秒を含む時刻をアプリケーションが生成してはいけない、とされています [T1]。
うるう秒の将来：なくす方向へ
BIPMの決議（2022年のCGPM決議4）は、うるう秒の問題を次のように整理しています。
デジタルネットワークや衛星測位の運営者がうるう秒を取り入れる方法は、事業者ごとにバラバラで、統一された標準に従っていない。さらに、地球の自転の観測から、史上初となる「1秒を引く」うるう秒（負のうるう秒）が必要になる可能性があり、その挿入はこれまで想定も試験もされていない [T3]。
そこでこの決議は、UT1とUTCの差の許容される最大値を2035年までに、またはそれより前に大きくすると決めました。今後は、UTCの連続性を少なくとも100年間保てるような新しい最大値の提案と、2035年までの実施計画を作り、2026年の次回の会議（第28回CGPM）で合意する、としています [T3]。つまり、うるう秒はなくす方向で調整が進んでいます。
2025年の国際委員会（ICG）の資料は、2026年のCGPMで新しい許容値と適用日が決まる見通しであること、そして負のうるう秒を避けるために、BIPMなどが連続的なUTCの実施日を前倒しすることを提案していることを伝えています [T4]。
注記：2026年のCGPMで、実際に何が決まったのか、いつからうるう秒がなくなるのかは
この記事の時点では確認できていません。
最新の決議は、BIPMの公式サイトをご確認ください。
発注の前に確認したいこと
- システム内部の時刻は、何を基準にしているか（UTCか、日本時間か）
- 複数のサーバーや機器の時計を、NTPなどで日本標準時やUTCに合わせているか
- うるう秒が入る日（または、将来なくなる日）に、システムがどう動くか、ベンダーに確認しているか
注記：この3点は、各資料の内容から整理した確認項目です。
資料がこの形のチェックリストを示しているわけではありません。
参照元
[T1] IETF, RFC 3339: Date and Time on the Internet: Timestamps（2002年。RFC 9557により更新） — https://datatracker.ietf.org/doc/html/rfc3339
[T2] NICT（情報通信研究機構）, 日本標準時グループ パンフレット — https://www.nict.go.jp/pamphlet/TS_j-panf.pdf
[T3] BIPM, Resolution 4 of the 27th CGPM (2022): On the use and future development of UTC — https://www.bipm.org/en/cgpm-2022/resolution-4
[T4] ICG（GNSS国際委員会）, Recommendation C（ICG-19, 2025年） — https://www.unoosa.org/documents/pdf/icg/2025/ICG-19/ICG-19_WG-D_Recommendation_C_.pdf
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